作業完了後の評価インタビュー
６ヵ月前から水道料金がだんだんと毎月上がってきていて、最初は、余り気にならなかったのですが、水道局の方がメーターを見に来た際に水道メーターが回っている事を教えてくれました。どうしたら良いのかを聞いてみると、水道業者さんに集依頼をしたらいいと教えられてスマホ検索で調べて、マリン水道サービスさんに電話相談することにしました。
いろいろと事情を説明して1時間以内で来てくれるとのことでした。水を使ってなくてもメーターが回っている事を伝えると、家中の水回り全てを点検してくれました。
30分程で水漏れしている場所を特定してくれました。何処から水漏れしていたのかを写真で説明してくれました。
床下や壁に内側の水道配管のつなぎ目から水漏れしいて、他の所もいつ水漏れしてもおかしくない程、水道配管に錆が進行していたので思い切って家の水道管を新しくする事に決めました。
初めての事だったので修理費用面を心配していましたが、私が思っていた金額よりかなりお安くしてくれて安心しました。
水道工事が2日かかってなんとか使える状態まで元通りに戻って使えるようになりました。お電話の際、受付の方の対応もとても感じが良く、担当スタッフさんの説明も分かりやすく作業もとても丁寧にして頂けました。
今後も水まわりで困った事があれば、マリン水道サービスさんに是非ともお願いしたいと思っています。
漏水（水漏れ）に伴う水道料金等の減額についてのご紹介
道路の下に埋設されている水道局の水道配管から分かれた給水管やご家庭の水道設備などは、お客さまの財産でありあすから、お客さまご自身でメンテナンスや管理をしていただくものです。
そのため、量水系（水道メーター）で計量した水量に漏水分が含まれていても、その水量に対する水道料金等については、原則としてお客さまにお支払いする義務があります。
しかし、地中や建物の壁内などの露出していない給水管からの漏水は、常に適切な管理を行っていても発見が困難な場合があり、漏水分を含む水量に対する水道料金等についても高額になる場合があります。ですが、一定の基準を満たす場合に限り、漏水分を含む当該検針時の水量から一部を減量し、水道料金等の減額を受けられる制度がありますので、お客様が住まわれている地域を管轄する水道局にご相談下さい。
水トラブルによる水道料金
水トラブルによる水道料金については、一般的には水道メーターによって使用量が計測され、その料金が請求されます。水漏れなどによって水が無駄に使われている場合は、それに応じた追加の水道料金が請求されることがあります。また、水漏れやトイレの詰まりなど、トラブルの原因が水道管などの設備にある場合は、修理や交換などの費用が発生することがあります。ただし、水道会社や自治体によっては、トラブルの原因が水道管などの設備にある場合でも、修理や交換などの費用を一部負担してくれる場合があるので、確認してみることをおすすめします。わずかな水漏れでも水道料金が高くなる原因となる
わずかな水漏れでも水道料金が高くなる原因となります。水道料金は、使用した水の量に応じて計算されます。一方、水道配管内に小さな漏れがある場合、水が漏れ続け、使用していない水でも無駄になってしまいます。このため、漏れた水も料金に含まれてしまい、結果的に水道料金が高くなることがあります。また、大きな漏れがある場合は、水道のメーターで検知され、水道料金がさらに高くなることがあります。ですので、水漏れがある場合は早急に修理することが重要です。
漏水してた時の免責について
漏水が発生した場合の免責については、契約や保険の内容によって異なります。一般的に、以下のような事項を考慮することが重要です：
●契約内容の確認
借家契約書や賃貸住宅の契約書には、修理や修繕に関する責任や免責事項が記載されている場合があります。まずは契約書を確認し、漏水に関する免責事項や責任の範囲について確認してください。
●賃貸住宅保険の内容
賃貸住宅保険には、水漏れや水濡れによる被害に対する補償や免責事項が含まれている場合があります。保険契約書を確認し、漏水による被害の範囲や補償の有無、免責金額などを把握してください。
●原因の調査と通報
漏水の原因を特定し、必要な修理や対応を早急に行うことが重要です。また、漏水が発生した場合は、速やかに賃貸住宅の所有者や管理会社に通報し、状況を報告してください。
●損害の修復と費用の負担
漏水による損害が発生した場合、修復や修繕にかかる費用の負担は、契約や保険の内容に基づいて決定されます。所有者や管理会社との協議を行い、費用負担の取り決めや保険の活用を検討してください。
重要なのは、漏水が発生した際には速やかに対応し、契約や保険の内容を確認しながら適切な措置を取ることです。具体的な免責事項や責任の範囲は、契約書や保険契約書に明記されているため、それらの文書をよく読み理解することが必要です。また、必要に応じて法的な助言を求めることもおすすめします。
